CUSTOM PROGRAM — CUSTOM PROGRAM
オーダーメイド研修(受託研修)
貴社の従業員の方を対象に、専用のカリキュラムを計画し、当社が受託して実施する研修です。公開研修とは異なり、扱う題材・時間数・実施日を貴社の業務に合わせて組み立てます。
- お見積り単位
- 受講者1名・1研修
- 開催形式
- 集合/同時双方向オンライン
- 受講料目安
- 80,000〜200,000円(税抜)
01OUTLINE
研修の概要
公開研修とは異なり、扱う題材・時間数・実施日を貴社の業務に合わせて組み立てます。既存の教材をそのまま使うのではなく、ヒアリングで把握した貴社の業務を演習の題材にします。
- 研修コード
- IDT-C-(案件ごとに枝番を付番します)
- 対象者
- 貴社の従業員の方(人数・部門・役職はご指定いただけます)
- お見積りの単位
- 受講者1名・1研修単位でお見積りします。「1回いくら(何名まで)」という総額のみのお見積りはお出ししません。
- 受講料の目安(1名1研修あたり)
- 80,000円 〜 200,000円(税抜)時間数・カリキュラムの新規作成量・演習の有無・実施回数によって変動します。標準的な構成(3時間 × 2〜4回・受講者5〜20名)での目安です。
- 開催形式
- 集合研修(同時かつ双方向で行われるオンライン研修を含む)eラーニング(録画教材の自習)は提供していません。
- 総研修時間数・実訓練時間数
- ご相談のうえ決定し、お見積書とカリキュラム表に明記します。助成金の利用をご検討の場合、制度ごとに必要な時間数が異なります(国:実訓練時間数10時間以上/東京都:総研修時間数3時間以上10時間未満)。ご希望の制度をお知らせいただければ、要件を満たす時間数で設計します。
- 会場
- 貴社会議室、貴社ご指定の会場、当社春日部事務所、またはWeb会議システム
- 支払方法
- 銀行振込(研修実施後、請求書に記載の期日までにお振込みください)振込手数料はお客様のご負担となります。
02ESTIMATE
お見積書の書き方
お見積書には、受講者1名・1研修あたりの受講料を単価として明記し、人数を乗じた金額を計上します。受講料以外の費用は、下記のとおり受講料と区分して記載します。
研修計画ヒアリング
カリキュラムを設計するために、貴社の業務内容・受講者の習熟度・解決したい課題をうかがう工程です。お見積書には受講料と区分して記載します。
会場費
当社が会場を手配する場合の実費です。貴社会議室で実施される場合は発生しません。お見積書には受講料と区分して記載します。
教材作成費
貴社専用のテキスト・演習データを新規に作成する場合の費用です。お見積書に区分して記載します。
総額のみのお見積りはお出ししません
「1回◯◯万円(◯名まで)」という形式のお見積りは、助成金の申請で受講者1名あたりの経費が確認できず、要件を満たさない場合があります。当社は必ず、受講者1名・1研修あたりの単価と人数の内訳を明記したお見積書を発行します。
03FLOW
ご相談から実施までの流れ
- 01お問い合わせ受講予定人数・扱いたい題材・ご希望時期をお知らせください。
- 02研修計画ヒアリング業務内容と受講者の習熟度をうかがい、到達目標を定めます。
- 03カリキュラム案とお見積書の提出1名1研修単位の内訳を明記したお見積書をお出しします。助成金申請にそのままお使いいただけます。
- 04ご発注・日程確定助成金を利用される場合は、交付決定後の日程で確定します。
- 05研修の実施出席簿を作成し、受講時間を記録します。
- 06書類の発行受講証明書・出席簿・研修実施報告書・請求書をお渡しします。
04FORMAT
開催形式
オーダーメイド研修も公開研修と同じく「集合研修(同時かつ双方向で行われるオンライン研修を含む)」として実施します。
オンラインで実施する場合も、講師と受講者が同じ時間に接続し、質疑・演習・発表を相互に行いながら進行します。録画教材を各自の都合で視聴する形式(eラーニング)は提供していません。演習を中心とした構成のため、受講者の方の手が動いているかを講師が確認できる状態を保つ必要があるためです。
05SUBSIDY
助成金のご利用について
オーダーメイド研修も、人材開発支援助成金(事業展開等リスキリング支援コース)および DXリスキリング助成金(東京都)の対象となる形で設計できます。ご希望の制度をお知らせいただければ、その制度の時間数要件を満たすカリキュラムを組み、申請に必要な書類一式を発行します。
オーダーメイド研修のご相談
受講予定人数・扱いたい題材・ご希望時期をお知らせください。カリキュラム案と、受講者1名1研修単位の内訳を明記したお見積書をお出しします。
どなたでもお申し込みいただけます。業種・企業規模・所在地による制限はありません。
